南知多町では、冬季休業直後に町内全ての小学校６年生、中学校２年生を対象に、情報教育に関する実態調査を行いました。その結果を、学校教育課が集約し、１月の教務主任研修会で資料化して情報提供し、各校の情報教育及び情報モラル推進の資料としての活用を依頼しました。
　アンケートは、「携帯電話等の所有」、「好きなコミュニケーションの手段」、「自分に携帯電話等は必要か」など、１０の設問を用意しました。調査結果からは、「携帯電話等の所有率」が、小学校６年生で１５％、中学校２年生では男子が３９％、女子は６１％と年齢と性別で大きく異なることがわかり、「所有者の使用時間」は、小学生が「１０分以内」が４６％であるのに対して、中学校２年生は、「３０分以上」が、男子の約５割、女子の６割を超える実態が明らかとなりました。また、情報機器を使用する際の「家庭内の約束」は、小６で４割弱、中２では３割前後しかなく、情報モラルに関する保護者への啓発についても、一層工夫していく必要性が感じられました。
　比較的穏やかな風土で、大きな問題事案は発生していませんが、学校・子ども・保護者の共通理解が指導の基盤である点は変わりません。各校では次年度へ向けた教育課程を編成する時期にあり、実態を踏まえた系統的な情報教育の在り方の検討を依頼するとともに、町教育委員会としても教員の研修や保護者への啓発の充実を図る手立てを考えていきます。